教会の歴史

HISTORY

ルーテル教会の歴史

明治

西暦	明治
1892	25	シェーラー来日（2.25）ピーリー来日（11.23）（翌年､佐賀に２月シェーラー､３月ピーリー）
1893	26	シェーラー（2月）､ピーリー､山内量平（3月）へ佐賀復活祭に最初の礼拝（4.2）
		最初の洗礼・志水徳松　聖餐式文翻訳佐賀十字架教会の開始
1894	27	最初の洗礼･志水徳松佐賀市内及び周辺部に講義所開設
1895	28	鈴木（のち山内）直丸、加わる（４月）　小教理問答書翻訳　小城･久保田伝道（講義所設置）
1896	29	神学教育の塾開始（教職養成）
1897	30	和佐恒也､加わる（９月）礼拝式文翻訳･編集　シェーラー､病気のため帰国（１月）
1898	29	｢日本福音路帖教会｣組織（6.19）山内量平､牧師となる　山内直丸､熊本伝道開始
		久留米伝道開始　ブラウン来日（United Synod 12月）
1899	32	教職授任按手式（山内量平､山内直丸）アウグスブルク信仰告白書翻訳佐賀にウィンテル来日（Danish）
1900	33	「路帖教報」発刊（7月）　最初の教役者会　教会開基日４月２日に設定佐賀教会用地購入
		教会堂献堂（12.31）リッパード来日（11月）ヴェルローズ､クルビネン（LEAF）来日（12月）
1901	34	神学校開設　米村常吉加わり､ウィンテルと久留米伝道へＬＥＡＦ､佐賀で伝道提携
		ヴェルローズ（LEAF）病気のため帰国（９月）
1902	35	「路帖教報」廃刊（1月）　半年後「路帖新報」発刊（6月）
		佐賀幼稚園設置・三長老名義登記（12月）大牟田伝道開始
1903	36	佐賀神学校開設（1月）最初の規則・懲戒条令起草（1月）開教十周年記念会（4.2）
		自給１０ケ年計画決議ピーリー帰国ウーシタロ来日（11月）
1904	37	クルビネン､ウーシタロ（LEAF）､分かれ信州･下諏訪で最初の礼拝
		聖日及び祝日聖書日課表発売教会分布は佐賀、熊本、久留米、大牟田
1905	38	熊本教会献堂（6月）東京地方信徒の問安スタイワルト来日（United Syod）､熊本へ
		博多伝道開始（10月）､礼拝は翌年2月
1906	39	山内直丸､東京で最初の集会（9.2 YMCAで）
1907	40	教職子女教育共済制度開始ミラー来日（United Syod 7月）
1908	41	熊本高等予備校開設（翌年閉鎖）　ＬＥＡＦ「救いの証」発刊
		スミス来日（Genelal Counicil）ルーセランリーグ発会リパード､ブラウン､ウィンテル帰任
1909	42	熊本路帖神学校開設（9.27）｢在日本アメリカ合衆国福音ルーテル教会ユナイテッド宣教師社団法人」設立
		九州学院敷地買収ネルセン着任（Danish 12月）日田､鐘崎､折尾､小城の伝道開始
1910	43	宣教師会組織発足　宣教師会へ献金納入（自給金制発足＝教会基準）
1911	44	九州学院開校（4.15）神学校を九州学院神学部へ改組「路帖新報」廃刊｢るうてる｣発刊
		ホールン来日（Genelal Counicil 11.3）日田伝道

大正

西暦	大正
1912	1	東京教会開設（最初の礼拝9.5）邦人教職での議長､書記選任発足ヘフナー来日（United Syod）
1913	2	教会憲法制定決議開教20周年記念（佐賀 4.29） LEAF/飯田神学塾開設
1914	3	九州学院･財団法人認可同神学部を専門学校令により整備大阪（福島）伝道
		エカード、パウラス来日（最初の婦人宣教師）小石川で学生寄宿｢聴聲学者｣設立 20年記念史出叛
1915	4	第19回｢教役者会｣をもって終了し､次年から｢年会｣ヘと改組名古屋･下関伝道開始
1916	5	第1回｢年会｣教会員に基づく教会組織の確定教会名称統一｢日善幼稚園｣開設（久留米）
		ブラウン帰国（3.23）下関教会設立（3.10）東京教会組織（6.25）博多教会新会堂（9.28）
1917	6	式服（ジュネーブガウン）決定第2回教職授任按手式執行（5名）教師検定制発足
		大阪伝道甘木伝道
1918	7	宣教師会と邦人教職会の連合会議制発足土地建物基金制度検討開始八幡･直方伝道 ULCA発足
1919	8	教会憲法規則｢第2次｣制定宣教師会で福祉事業開設決定（熊本･慈愛園）
		社団名称変更「在日本北米合衆国一致ﾙｰﾃﾙ教会宣教師団社団法人」神戸伝道
1920	9	第2次教憲教規に基づく第1回総会開催部会制発足熊本･福祉事業開始（慈愛園）
1921	10	｢日本基督教会同盟｣加盟（1911年発足）教職給50%自給計画策定九州学院教会設立
		唐津･京都･水俣伝道
1922	11	共済制度開設５ｹ年間新規開拓伝道中止決定教会組織基準の変更
1923	12	東京に福祉事業開設（老人ホームと母子寮の始まり）
1924	13	米国の排日移民法により内外動揺米国系の教会は伝道に障害を招く鳥栖・東京本所伝道
		九州学院財団設立（財産移譲）
1925	14	式文公認神学校を東京に移設｢日本ルーテル神学専門学校」となる
		宣教師会からの教会完全自給要請第1回信徒大会　東京（荏原）伝道

昭和・平成

西暦	昭和
1926	1	九州女学院開校（5.4）エカード､校長
1927	2	教憲教規の｢根本改正動議｣採択
1928	3	教会制度･一院制へ改組｢教会憲法規則改正｣ボードに要請婦人連盟組織広島伝道
1929	4	最初の自給宣言｢久留米教会｣　神戸伝道
1930	5	第3次教会憲法規則改正神学校に信徒教育過程開設　女子青年会組織
1931	6	第3次教会憲法規則施行神学生奨学金制発足農民福音学校開設（日田）
1932	7	青年連盟組織信条集全訳出版計画決議　　延岡・東京目黒・大阪住吉・神水伝道
1933	8	大教理問答書発行　横浜・高瀬伝道
1934	9	自給促進決議シェマルカルド信条書発行
1935	10	教会自給10ヶ年計画策定連立自給制発足
1936	11	教会躍進･教会精神強調運動満朝調査･問安使派遣和協信条書発行
1937	12	重要書類の一部保管制度決定
1938	13	時局奉仕会組織教職授任按手の待機中の効力問題（一時停止）
1939	14	宗教団体法成立
1940	15	｢日本福音ルーテル教会｣と｢福音ルーテル教会｣合同（第1回）
1941	16	基督教団第五部に加入社団名称変更･日本福音ルーテル社団
1942	17	教団時代　「日本福音ルーテル教会維持社団」に改組
1943	18	教団時代
1944	19	教団時代
1945	20	教団時代
1946	21	教団内のルーテル組織から｢ルーテル教会再建準備会｣へ移行教職21名､信徒1名｢ルーテル会｣結成
		｢ルーテル会誌｣発行
1947	22	社団所有の財産を新設の「宗教法人日本福音ルーテル教会」に移譲
		日本基督教団からの離脱決議（旧｢日本福音ルーテル教会｣のみ離脱）
1948	23	日本福音ルーテル教会再建総会（1.23ｰ24）教憲教規採択（暫定措置）教会学校教案発刊
		福音ルーテル教会（LEAF系）再建 ELCA伝道開始（東京から東海地方）
1949	24	自給５ヶ年計画決議
1950	25	ELCA/Augastana /Suomi 日本伝道開始全ルーテル共同出版第3次教会憲法規則採択
		社会保険加入
1951	26	受難節の｢克己献金｣発足
1952	27	関連法人の｢経営｣を｢支援｣に変更中央事務所開設スオミ伝道開始
1953	28	｢日本福音ルーテル教会｣と｢福音ルーテル教会｣再合同宗教法人化
1954	29	神学校の大学化計画承認全ルーテル協議会発足 ELC･神学教育開始（静岡･聖書学院）
1955	30	日本基督教団讃美歌･聖書協会訳聖書の採用決定宣教師会との協約廃止
1956	31	改正憲法施行｢講義所｣を｢伝道所｣に変更 ELC･自主教会方策委員設置
1957	32	恩給制度再発足青年連盟結成四国伝道決定
1958	33	ELC･東海福音ルーテル教会憲法規則起草
1959	34	ＤＭＳと協約締結
1960	35	ＥＬＣがＡＬＣに改組　｢東海福音ルーテル教会｣を組織
1961	36	ラジオ伝道委員設置
1962	37	教会事務局長の専任制度発足教会学校さんびか発行
1963	38	合同教会｢日本福音ルーテル教会｣組織決議４教区制４局制度発足ブラジル伝道開始
1964	39	第1回総会ＪＣＭ組織（日本伝道協力会議）ディアコニア委員会発足釜が崎伝道開始
1965	40	各個教会種別決定神学校移転承認合同記念事業｢大伝道｣（〜67）各個教会種別の決定
1966	41	合同教憲教規採択ＮＲＫとの神学校共同経営承認東及び東海教区の教区編成替え
1967	42	個々の教会の｢法人化｣の停止合同に伴う教会諸規則の調整･整備センター方式教会設置案実施
1968	43	財政赤字問題発生特別協力金制度による赤字問題への対処綜合方策委員会設置
		神大､学生の問題提起で混乱
1969	44	ＪＣＭアスマラ会議公約（74年度までに教会の第1予算､第2予算を自給する）神大､三鷹移転
1970	45	｢局別制度｣を｢合同制度｣に移行教区内募金の用地取得制度発足（鶴ケ谷方式）北海道伝道方策
		女性教職按手（1号）1971
1971	46	給与体系幅制導入し､自給教会の任意性の制限
1972	47	第1次綜合自立計画発足（共同部整理教区内連帯制牧師給改善事業部設置）
1973	48	ＪＣＭをＬＣＭに改組ブラジル伝道を｢ブラジル福音ルーテル教会｣の協力伝道に修正
1974	49	収益事業市ヶ谷開業教区支援態勢により補助教会支援を施行（海外教会補助終結）
		LWFマルチメディア伝道教会讃美歌出版
1975	50	収益事業･大阪開業教会資産による別法人設置の制限引退教師住宅手当制の導
1976	51	会員除名措置許可制へ移行改正式文教会讃美歌の承認
1977	52	海外教会との交換牧師制発足小児陪餐の検討開始
1978	53	出向先退職金の制限教職養成機関維持に関わる｢抜本検討委員会｣設置北海道伝道15年計画策定
1979	54	用地売却制限不動産取得上の1/3方式施行全教職･職員給与一元化
1980	55	第2次綜合計画採択特別教区制度施行（北海道）収益事業･文京開業
1981	56	収益事業規則施行収益事業営業部門を会社ザ・ルーテルに移管
1982	57	｢一致信条集｣採択小児陪餐制度移行への準備神学生寮･食費給付
1983	58	個教会単位の資金者借入による共同融資の新規用地取得制度発足（藤が丘方式）｢礼拝と洗礼｣発行
1984	59	｢教区主体の行政機構確立｣の方針｢第2種､第3種教会強化策｣採択
1985	60	ＤＭＳ（道友会）と合同俸給改正基準算定の定式化
1986	61	小児陪餐制度採択
1987	62	宣教師会組織化　日米協力伝道開始合同によるELCA成立
1988	63	第3次綜合計画策定教師制度改正（牧師･牧師補）定期転任制度導入転任費積立プール制施行
		神大､文学部2学科に改組
西暦	平成
1989	1	百年史委員会始動　神学教育検討開始
1990	2	宣教百年記念計画策定ブラジル告白福音ﾙｰﾃﾙ教会との協約書締結　スオミ基金の設定
1991	3	宣教百年事業室開設（４年間）
1992	4	第2次収益事業・広島プロジェクト開始
1993	5	宣教百年記念大会（熊本）
1994	6	憲法改正　「宣教力の結集と展開」方策採択　神学校改組採択（４年制）
1995	7	牧師補制度施行　社団の改組検討開始
1996	8	憲法規則改正（局廃止と常議員会構成）　宣教百年記念東京会堂・広島会館完成
1997	9	LWFとローマ･カトリック教会との「義認の教理に関する」合意成立
1998	10	第四次綜合計画策定　神学校4年制改組
1999	11	サウスカロライナ訪問団派遣
2001	13	新大阪会館献堂　サウスカロライナ訪日団来日
2002	14	パワーミッション21方策策択