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ルーテル教会とは

ABOUT LUTHERAN

教会の歴史

HISTORY

ルーテル教会の歴史

明治

西暦 明治
1892 25 シェーラー来日(2.25)ピーリー来日(11.23)(翌年、佐賀に2月シェーラー、3月ピーリー)
1893 26 シェーラー(2月)、ピーリー、山内量平(3月)へ佐賀復活祭に最初の礼拝(4.2)
最初の洗礼・志水徳松 聖餐式文翻訳 佐賀十字架教会の開始
1894 27 最初の洗礼・志水徳松 佐賀市内及び周辺部に講義所開設
1895 28 鈴木(のち山内)直丸、加わる(4月) 小教理問答書翻訳 小城・久保田伝道(講義所設置)
1896 29 神学教育の塾開始(教職養成)
1897 30 和佐恒也、加わる(9月) 礼拝式文翻訳・編集 シェーラー、病気のため帰国(1月)
1898 29 「日本福音路帖教会」組織(6.19)山内量平、牧師となる 山内直丸、熊本伝道開始
久留米伝道開始 ブラウン来日(United Synod 12月)
1899 32 教職授任按手式(山内量平、山内直丸)アウグスブルク信仰告白書翻訳
佐賀にウィンテル来日(Danish)
1900 33 「路帖教報」発刊(7月) 最初の教役者会 教会開基日4月2日に設定
佐賀教会用地購入
教会堂献堂(12.31) リッパード来日(11月)
ヴェルローズ、クルビネン(LEAF)来日(12月)
1901 34 神学校開設  米村常吉加わり、ウィンテルと久留米伝道へ
LEAF、佐賀で伝道提携
ヴェルローズ(LEAF)病気のため帰国(9月)
1902 35 「路帖教報」廃刊(1月) 半年後「路帖新報」発刊(6月)
佐賀幼稚園設置・三長老名義登記(12月) 大牟田伝道開始
1903 36 佐賀神学校開設(1月) 最初の規則・懲戒条令起草(1月) 開教十周年記念会(4.2)
自給10ケ年計画決議 ピーリー帰国 ウーシタロ来日(11月)
1904 37 クルビネン、ウーシタロ(LEAF)、分かれ信州・下諏訪で最初の礼拝
聖日及び祝日聖書日課表発売
教会分布は佐賀、熊本、久留米、大牟田
1905 38 熊本教会献堂(6月)東京地方信徒の問安
スタイワルト来日(United Syod)、熊本へ
博多伝道開始(10月)、礼拝は翌年2月
1906 39 山内直丸、東京で最初の集会(9.2 YMCAで)
1907 40 教職子女教育共済制度開始 ミラー来日(United Syod 7月)
1908 41 熊本高等予備校開設(翌年閉鎖) LEAF「救いの証」発刊
スミス来日(Genelal Counicil) ルーセランリーグ発会
リパード、ブラウン、ウィンテル帰任
1909 42 熊本路帖神学校開設(9.27)
「在日本アメリカ合衆国福音ルーテル教会ユナイテッド宣教師社団法人」設立
九州学院敷地買収 ネルセン着任(Danish 12月)
日田、鐘崎、折尾、小城の伝道開始
1910 43 宣教師会組織発足  宣教師会へ献金納入(自給金制発足=教会基準)
1911 44 九州学院開校(4.15) 神学校を九州学院神学部へ改組
「路帖新報」廃刊 「るうてる」発刊
ホールン来日(Genelal Counicil 11.3) 日田伝道

大正

西暦 大正
1912 1 東京教会開設(最初の礼拝9.5)
邦人教職での議長、書記選任発足 ヘフナー来日(United Syod)
1913 2 教会憲法制定決議 開教20周年記念(佐賀 4.29)
LEAF/飯田神学塾開設
1914 3 九州学院・財団法人認可 同神学部を専門学校令により整備
大阪(福島)伝道
エカード、パウラス来日(最初の婦人宣教師)
小石川で学生寄宿「聴聲学者」設立 20年記念史出叛
1915 4 第19回「教役者会」をもって終了し、次年から「年会」ヘと改組
名古屋・下関伝道開始
1916 5 第1回「年会」 教会員に基づく教会組織の確定 教会名称統一
「日善幼稚園」開設(久留米)
ブラウン帰国(3.23) 下関教会設立(3.10)
東京教会組織(6.25) 博多教会新会堂(9.28)
1917 6 式服(ジュネーブガウン)決定 第2回教職授任按手式執行(5名)
教師検定制発足
大阪伝道 甘木伝道
1918 7 宣教師会と邦人教職会の連合会議制発足
土地建物基金制度検討開始 八幡・直方伝道 ULCA発足
1919 8 教会憲法規則「第2次」制定
宣教師会で福祉事業開設決定(熊本・慈愛園)
社団名称変更「在日本北米合衆国一致ルーテル教会宣教師団社団法人」
神戸伝道
1920 9 第2次教憲教規に基づく第1回総会開催 部会制発足
熊本・福祉事業開始(慈愛園)
1921 10 「日本基督教会同盟」加盟(1911年発足)
教職給50%自給計画策定 九州学院教会設立
唐津・京都・水俣伝道
1922 11 共済制度開設 5ケ年間新規開拓伝道中止決定
教会組織基準の変更
1923 12 東京に福祉事業開設(老人ホームと母子寮の始まり)
1924 13 米国の排日移民法により内外動揺
米国系の教会は伝道に障害を招く 鳥栖・東京本所伝道
九州学院財団設立(財産移譲)
1925 14 式文公認
神学校を東京に移設「日本ルーテル神学専門学校」となる
宣教師会からの教会完全自給要請 第1回信徒大会 東京(荏原)伝道

昭和・平成

西暦 昭和
1926 1 九州女学院開校(5.4)エカード、校長
1927 2 教憲教規の「根本改正動議」採択
1928 3 教会制度・一院制へ改組「教会憲法規則改正」ボードに要請
婦人連盟組織 広島伝道
1929 4 最初の自給宣言「久留米教会」 神戸伝道
1930 5 第3次教会憲法規則改正 神学校に信徒教育過程開設 女子青年会組織
1931 6 第3次教会憲法規則施行 神学生奨学金制発足
農民福音学校開設(日田)
1932 7 青年連盟組織
信条集全訳出版計画決議  延岡・東京目黒・大阪住吉・神水伝道
1933 8 大教理問答書発行 横浜・高瀬伝道
1934 9 自給促進決議 シェマルカルド信条書発行
1935 10 教会自給10ヶ年計画策定 連立自給制発足
1936 11 教会躍進・教会精神強調運動 満朝調査・問安使派遣
和協信条書発行
1937 12 重要書類の一部保管制度決定
1938 13 時局奉仕会組織 教職授任按手の待機中の効力問題(一時停止)
1939 14 宗教団体法成立
1940 15 「日本福音ルーテル教会」と「福音ルーテル教会」合同(第1回)
1941 16 基督教団第五部に加入 社団名称変更・日本福音ルーテル社団
1942 17 教団時代 「日本福音ルーテル教会維持社団」に改組
1943 18 教団時代
1944 19 教団時代
1945 20 教団時代
1946 21 教団内のルーテル組織から「ルーテル教会再建準備会」へ移行
教職21名、信徒1名「ルーテル会」結成
「ルーテル会誌」発行
1947 22 社団所有の財産を新設の「宗教法人日本福音ルーテル教会」に移譲
日本基督教団からの離脱決議(旧「日本福音ルーテル教会」のみ離脱)
1948 23 日本福音ルーテル教会再建総会(1.23ー24)
教憲教規採択(暫定措置) 教会学校教案発刊
福音ルーテル教会(LEAF系)再建
ELCA伝道開始(東京から東海地方)
1949 24 自給5ヶ年計画決議
1950 25 ELCA/Augastana /Suomi 日本伝道開始 全ルーテル共同出版
第3次教会憲法規則採択
社会保険加入
1951 26 受難節の「克己献金」発足
1952 27 関連法人の「経営」を「支援」に変更 中央事務所開設
スオミ伝道開始
1953 28 「日本福音ルーテル教会」と「福音ルーテル教会」再合同
宗教法人化
1954 29 神学校の大学化計画承認 全ルーテル協議会発足
ELC・神学教育開始(静岡・聖書学院)
1955 30 日本基督教団讃美歌・聖書協会訳聖書の採用決定
宣教師会との協約廃止
1956 31 改正憲法施行 「講義所」を「伝道所」に変更 ELC・自主教会方策委員設置
1957 32 恩給制度再発足 青年連盟結成 四国伝道決定
1958 33 ELC・東海福音ルーテル教会憲法規則起草
1959 34 DMSと協約締結
1960 35 ELCがALCに改組 「東海福音ルーテル教会」を組織
1961 36 ラジオ伝道委員設置
1962 37 教会事務局長の専任制度発足 教会学校さんびか発行
1963 38 合同教会「日本福音ルーテル教会」組織決議 4教区制
4局制度発足 ブラジル伝道開始
1964 39 第1回総会 JCM組織(日本伝道協力会議)
ディアコニア委員会発足 釜が崎伝道開始
1965 40 各個教会種別決定 神学校移転承認
合同記念事業「大伝道」(〜67) 各個教会種別の決定
1966 41 合同教憲教規採択 NRKとの神学校共同経営承認
東及び東海教区の教区編成替え
1967 42 個々の教会の「法人化」の停止
合同に伴う教会諸規則の調整・整備 センター方式教会設置案実施
1968 43 財政赤字問題発生 特別協力金制度による赤字問題への対処
綜合方策委員会設置
神大、学生の問題提起で混乱
1969 44 JCMアスマラ会議公約(74年度までに教会の第1予算、第2予算を自給する)
神大、三鷹移転
1970 45 「局別制度」を「合同制度」に移行
教区内募金の用地取得制度発足(鶴ケ谷方式) 北海道伝道方策
女性教職按手(1号)1971
1971 46 給与体系幅制導入し、自給教会の任意性の制限
1972 47 第1次綜合自立計画発足(共同部整理 教区内連帯制 牧師給改善事業部設置)
1973 48 JCMをLCMに改組
ブラジル伝道を「ブラジル福音ルーテル教会」の協力伝道に修正
1974 49 収益事業 市ヶ谷開業
教区支援態勢により補助教会支援を施行(海外教会補助終結)
LWFマルチメディア伝道 教会讃美歌出版
1975 50 収益事業・大阪開業 教会資産による別法人設置の制限
引退教師住宅手当制の導
1976 51 会員除名措置許可制へ移行 改正式文 教会讃美歌の承認
1977 52 海外教会との交換牧師制発足 小児陪餐の検討開始
1978 53 出向先退職金の制限
教職養成機関維持に関わる「抜本検討委員会」設置
北海道伝道15年計画策定
1979 54 用地売却制限 不動産取得上の1/3方式施行
全教職・職員給与一元化
1980 55 第2次綜合計画採択 特別教区制度施行(北海道)
収益事業・文京開業
1981 56 収益事業規則施行 収益事業営業部門を会社ザ・ルーテルに移管
1982 57 「一致信条集」採択 小児陪餐制度移行への準備
神学生寮・食費給付
1983 58 個教会単位の資金者借入による共同融資の新規用地取得制度発足(藤が丘方式)「礼拝と洗礼」発行
1984 59 「教区主体の行政機構確立」の方針
「第2種、第3種教会強化策」採択
1985 60 DMS(道友会)と合同 俸給改正基準算定の定式化
1986 61 小児陪餐制度採択
1987 62 宣教師会組織化 日米協力伝道開始 合同によるELCA成立
1988 63 第3次綜合計画策定 教師制度改正(牧師・牧師補)
定期転任制度導入 転任費積立プール制施行
神大、文学部2学科に改組
西暦 平成
1989 1 百年史委員会始動 神学教育検討開始
1990 2 宣教百年記念計画策定
ブラジル告白福音ルーテル教会との協約書締結 スオミ基金の設定
1991 3 宣教百年事業室開設(4年間)
1992 4 第2次収益事業・広島プロジェクト開始
1993 5 宣教百年記念大会(熊本)
1994 6 憲法改正 「宣教力の結集と展開」方策採択 神学校改組採択(4年制)
1995 7 牧師補制度施行 社団の改組検討開始
1996 8 憲法規則改正(局廃止と常議員会構成) 宣教百年記念東京会堂・広島会館完成
1997 9 LWFとローマ・カトリック教会との「義認の教理に関する」合意成立
1998 10 第四次綜合計画策定 神学校4年制改組
1999 11 サウスカロライナ訪問団派遣
2001 13 新大阪会館献堂 サウスカロライナ訪日団来日
2002 14 パワーミッション21方策策択
日本福音ルーテル教会